KANESUについて
Company

Philosophy
企業理念

笑顔と感動の器をすべての人へ。

テーブルウエアを通して食事を豊かなものにし
人々に笑顔と感動を届けたい
それが株式会社カネスの使命であり存在意義です。

経営姿勢

人と人、企業と社会のつながりを尊重し、取引や販売を通してお客様、取引先様との信頼関係を築くことが最も大切なことであると考えます。常に新しい事に挑戦することを恐れず、食の空間を豊かにするための独創的なアイデアを基に創造し事業の発展に努め、また地域や社会に貢献することで産業との共栄をはかります。

Profile
会社概要

社 名株式会社 カネス
創 業1960年4月
設 立2009年9月
事 業食器の企画デザイン・加工・販売
本 社〒509-5401 岐阜県土岐市駄知町977-7
TEL 0572-59-4165
FAX 0572-59-5147
代表取締役会長酒井 正元
代表取締役社長酒井 英臣
取引銀行十六銀行 駄知支店 大垣共立銀行 瑞浪支店
所属カタロググループ陶雅 うつわ GOZZO
事業内容営業用・業務用食器の企画、提案、卸販売
強化磁器の企画、卸販売
オリジナル食器の企画・製作
陶磁器製ノベルティ商品の企画、販売
陶磁器製カップ容器などの提案、販売
Online Shopみんなの倉庫 本店 

minnano-souko.com/


みんなの倉庫 楽天市場店 

rakuten.co.jp/minnano-souko/


みんなの倉庫 Yahoo!店 

store.shopping.yahoo.co.jp/minnano-souko/
Brand サイトMYSTRO
こまめ
Dachi Cafe and U
関連サイト食器カタログ.com
MYSTRO® GO!
BLOG 未来陶磁

History
沿革

1960上絵付加工、販売、カネス酒井澄男商店設立
1970新社屋(現住所)に移転
1995大手外食チェーン向け商品の販売
輸入商社(株)ジョイクラブジャパン設立
1997各種ノベルティー商品の開発、販売
2009社名を株式会社カネスに改称
2012ショールーム ON STAGE開設
2013国際ホテル・レストラン・ショー出展
2016陶新事務所(ショールーム併設)拡張
2017国際ホテル・レストラン・ショー出展
2017ECサイト 業務用食器専門 みんなの倉庫 出店
2018楽天市場、Yahoo!ショッピング 業務用食器専門 みんなの倉庫 出店
見積の依頼WEBサイト 食器カタログ.com
2019美濃焼ストロー MYSTRO® 発売
2020東京インターナショナル・ギフト・ショーに出展
2021MYSTRO® 絵付け体験用工房 開設
2022東京インターナショナル・ギフト・ショーに出展
2022土岐市駄知町にMYSTRO絵付け体験ができるカフェ “ Dachi Cafe and U ” オープン
ショールーム ON STAGE

Google Map
所在地 案内図

Initiatives for the SDGs
SGDsへの取り組み

SDGsについて
持続可能な開発目標「SDGs(Sustainable Development Goals)」とは、2015年9月の国連サミットで全ての加盟国が合意した持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。
2030年を達成年限とし、「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことを誓っています。発展途上国のみならず先進国自身が取り組むユニバーサル(普遍的)なものであり、日本でも積極的に取り組まれています。


陶磁器製品の可能性と有用性を追求
継続もしくは永続的使用が可能な陶磁器製品は、現代の使い捨て製品の多様化と大量の廃棄物発生に対してそれらの代替品となり得る可能性をもつ製品・産業です。桃山陶の華やかな時代、また戦時中の金属不足のさなか様々な金属製品に変わり役目を果たしていた時代など、人とその生活に安全に共存してきた長い歴史があります。株式会社カネスは、その可能性と有用性をもってこれからの時代に貢献できることは何か、常に追求しCSRとともにサステナビリティに取り組んでいきます。

保健・福祉への貢献
施設、食堂など、多様なユーザーに向けた安全性の高い陶磁器食器を企画・生産・販売し、豊かな食事の時間から様々な人々の生活向上に貢献する。

教育への貢献
絵付け体験などを実施し、陶磁器との接点を提供することで製品の有用性や理解を広める。
生産過程を体験してもらうことで、「陶磁器」を身近に感じ、さらには後継者の育成や地元産業の衰退を防ぎ活性化をもたらし、また進化発展の一因となるように貢献する。

経済成長と雇用
自治体や関連企業と連携しともに成長を目指しながら、地元産業と雇用持続を守り地域の活性化に貢献する。

イノベーションの推進
使い捨て製品の代替品から時代に合わせ人々の役に立つ新しい分野にもチャレンジし、社会的・経済的に価値のある製品づくりを追求する。